海外OTA企業の中で日本国内での動向が目立つ企業、今後日本での存在感がより強くなる可能性があるサービスを紹介していきます。
- OTA(Online Travel Agent)とは？
- Expedia
- Trivago
- Hotels.com
- Venere.com
- HomeAway
- Priceline Group
- Booking.com
- Agoda
- Kayac
- TripAdvisor
- skyscanner
- TravelZoo
- HRS
- HotelTravel.com
- Ctrip
- MakeMyTrip
- 世界の大手旅行会社
- まとめ
世界旅行業の大枠をおさえるために最後にOTA以外の世界の超大手企業４社の概要も紹介しておきます。
OTA(Online Travel Agent)とは？
OTA企業とは、インターネット専門で旅行を販売する企業です。既存の旅行会社、例えばJTBなどもWebで旅行商品を販売していますが、これはOTAではないです。ネットのみの販売で始めた会社がOTAです、なので比較的新しめな企業が多いです。
楽天やじゃらんなど国内OTA企業分析やOTA市場規模の詳細については、こちらの記事を参照ください。
先によく出てくる用語解説。メタサーチは重要概念です。
メタサーチとは、
1か所のキーワード入力で複数の検索サービスによる検索を代行するWebサイト。 メタサーチは検索エンジンやディレクトリとは異なり、独自のデータベースを持っていません。 ユーザから要求された検索キーワードを複数の検索エンジンに送り、その結果を加工編集してユーザに検索結果として表示。代表例はTrivagoなど。いわば比較サイト。
やはり世界的企業は規模がすごいです、、
海外企業なんて関係ない！という方でも、それぞれに特徴があり興味がてら見てみると面白いと思います。では主要外資系OTA企業を実際にみていきましょう。
Expedia
世界中のホテル、多数の航空会社を扱う世界最大の総合オンライン旅行会社
33ヶ国版のサイトあり。
(12月決算)
時価総額(2016/5現在) 172.9億ドル
日本法人売上高は不明
取扱額で2014年地点で3年連続一位。
エクスペディアのグループ総体では、アメリカ国内で半分以上の収益をあげる利益構造となっています（2015年は55.8％)。
1ドル110円と換算したとして2014年度取扱高5.5兆円です。
▼主な沿革
1996年 マイクロソフトの旅行予約システム部門として設立
1999年 同社から独立
2002年 インターネット・バブル崩壊期にInterActiveCorpの一員となる。
2005年 多くのオンライン旅行会社が伸び悩む中実績を大きく伸ばし、資本上独立。
2006年 日本語対応したサービスとして、Expedia.co.jp開設
2011年 日本語版でダイナミックパッケージの取扱開始
本社はアメリカ合衆国・ベルビュー
従業員 18000人
エクスペディアの日本語対応サービス（Expedia.co.jp）に関しては、2012年以降、シンガポールに本拠を置くエアアジアとの合弁企業、AAE Travel Pte. Ltd.（エアアジア エクスペディア）の管轄下とされている。
▼サイト内容
国内ホテル、海外ホテル、航空券、航空券+ホテル、現地ツアー、旅館、レンタカー、もっと(最新セール、直前割引セール、旅行アプリ、旅の必需品、メンバープログラム)
航空券+ホテル→地域別でホテルを選び、飛行機も別途選ぶ。
ダイナミックパッケージの予約可能なコンテンツとしては世界最大規模を持つ
Expediaをとりまく市場状況
2014年において、Expedia, Inc.グループ総体（後述のホテルズドットコムなどのグループ企業を含む）の取扱額は旅行会社として世界第1位となっています。
一方、離脱したトリップアドバイザーが競争相手となったことに加え、世界的には、ブッキングドットコムなどのブランドを持つプライスライングループ（収益と時価総額における世界第1位）との激しい競争下に置かれています。
ホテル単体販売が多いプライスライングループと比べ航空券付きツアーなどが多く単価が高いということもあり取扱高の一位はつねに維持しています。
Expediaのグループ企業
▼日本語サイトあり
ホテルズドットコム（ホテル予約。本社：ダラス）
トリバゴ (ホテル予約メタサーチ運営。本社デュッセルドルフ)
HomeAway（バケーションレンタル。本社：オースティン）
Venere.com（ホテル予約。本社：ローマ）
→４サイトの詳細分析は後述
▼日本語版はなし
Orbitz Worldwide（北米を中心とする航空券・ホテル予約。Cheaptickets、ebookers等を含む） 2015年に買収
エクスペディア・アフィリエイト・ネットワーク（通称はEAN。旅行会社に対するアフィリエイト事業）
Egencia（ビジネストラベルマネジメント）
Travelocity（北米におけるホテル・航空券予約）
Hotwire.com（北米におけるホテル・航空券・レンタカー予約。本社：サンフランシスコ）
Wotif Group（オーストラリアを中心とする旅行商品販売。本社：ブリスベン）
Classic Vacations.com（ホテル予約。本社：サンノゼ）
Carrentals.com（レンタカー予約。本社：サンフランシスコ）
Expedia Local Expert（ハワイ州とオーランドに特化した旅行商品販売）
Expedia CruiseShipCenters（クルーズ手配）
旅行口コミサイト運営会社のトリップアドバイザーは、2005年8月以降グループの一員でしたが、同社は2011年12月に分離独立しました。
Expediaのビジネスモデルの変遷
エクスペディアのビジネスモデルは当初、マーチャントモデル（OTAが旅行商品をあらかじめホテル等から安く仕入れた上で、OTA自ら価格を決定し旅行者に販売し、その利幅で収益をあげる方式で、旅行者が料金をOTAに支払うビジネスモデル）が専ら用いられ、同モデルを活用したエクスペディアの価格設定は、当時の日本の旅行代理店のビジネスモデルを揺るがし大きな反響を呼びました。その後、エージェンシーモデル（旅行者が料金をホテル等のサプライヤーに支払うビジネスモデルを使ったブッキングドットコムの世界的な伸長を受け、Expediaも2012年以降は、マーチャントモデルとエージェンシーモデルを併用しています。
サイト機能詳細
サイト上で搭乗区間、日時、人数を入力して検索すると、予約可能な複数の航空会社の便名、時刻、所要時間、乗り継ぎ回数と、各種空港利用料、税および燃油サーチャージを含めた円建ての価格が表示されるため、実際の支払額やおよその利便性を把握しやすい。直行便だけでなく、当該航空会社の公式予約サイトで表示されない、乗り継ぎによる割引便や、複数の航空会社を組み合わせた乗り継ぎ案も提示されるため、価格優先でさがす場合、直行便がない場所に行く場合、各地を周遊したい場合などに適している。座席クラス、オープンジョー、ストップオーバー、払い戻し条件などを指定して検索することも可能で、残席数がわずかな場合は、具体的な残席数も表示される。
▼日本での取り組み
日本語に対応したサービスとして、2006年11月Expedia.co.jpが開設された。ネット予約が基本であるが、電話予約も可能で、24時間対応のオペレータが、利用者の代わりに検索しシステムに入力する。現在は24時間オペレーター対応を行っているが、航空券の相談は朝7時から夜24時までの受付となっている。
2011年に、Expedia, Inc.とマレーシアの格安航空会社であるエアアジアとが合弁し、AAE Travel Pte. Ltd.（エアアジア エクスペディア）をシンガポールに設立、以降、アジア地域における営業展開・ウェブサイトの運営は同社の管轄とされている。日本では、2012年3月、エアアジア エクスペディアの子会社、AAE Japan K.K.（エアアジア エクスペディア ジャパン）が設立されており、2016年時点では、東京（六本木ファーストビル内）、大阪、名古屋、福岡、那覇にオフィスを持っています。
2010年7月より、日本版オリジナルキャラクター「エクスベア（Exbear）」を設定したブランディングを実施、2011年2月より、日本でもダイナミックパッケージの販売を開始しました。2011年10月から、じゃらんnetが海外ホテル予約サービスに関してエクスペディア・アフィリエイト・ネットワーク（EAN）と提携開始、日本のOTAとの提携に加え、旅行会社専用予約プログラム「クマの手」を同月に開設し、店舗型旅行会社との提携も進められています。2013年2月には、JTBとの包括的業務提携を発表、この結果、2013年7月から、エクスペディアの日本向けサイトから、るるぶトラベル取扱の旅館が予約可能となったほか、2013年11月からは、JTBのウェブサイトで、エクスペディア取扱の約10万軒のホテルが予約可能となりました。
ーWikipediaより引用
では次にExpediaグループ企業の中で日本語サイトを有する4つの企業についてみていきましょう。
Trivago
本社はドイツ・ノルトライン＝ヴェストファーレン州・デュッセルドルフ
エクスペディアのグループ企業の一つ。
ホテル予約のメタサーチ。
Trivago単体での売上高などの数値は不明。
52 ヶ国、25ヶ国語以上の言語でサービスを展開。
▼主な沿革
2005年 設立
2007年 ホテル料金を比較するサービスを開始。
2012年 オンライン旅行会社のエクスペディアの一員となっている。その後も、エクスペディア系列以外のホテル予約サイトも比較対象に含む。
▼サイト内容
TOP画面は検索画面ただ１つしかない、超シンプル型
特定の場所からの距離検索など、検索条件が非常に豊富。
エクスペディアは、トリップアドバイザーなど他のメタサーチに対抗する必要から、トリバゴに重点投資する意向を表明しており、2015年にはエクスペディアを上回る量のテレビCMを放映し、利用の促進を図っています。確かに2015年あたりかなりCM見ましたが、2016年入ってからはクマのキャラクターを有効活用したExpedia本体のCMが増えましたね。
Trivagoはネット上の中から安い商品を教えるだけなので、実際に予約を行うのは提携先のエクスペディアやBooking.com、ホテルズドットコムなどの予約サイトになります。
当初よりスペイン、フランス、イギリスなど海外展開に注力、近年ではアジア・太平洋地域でもビジネスを展開しています。
▼仕様
ユーザーが検索条件(予算、旅行先、旅行のタイプ等)を選択すると、トリバゴの検索ロボットが、ネット上で提供されている料金情報を収集・比較し、選択された条件に合った宿泊プランが自動表示されるシステムです。料金情報は各予約サイトの一般的な料金が対象であり、各サイトにおける会員限定割引などは対象外。
ユーザーが希望の目的地(地名や駅名、商業施設名)を検索バーに入力後、日付を選択することにより検索が行われます。検索結果は料金、目的地からの距離、人気度、ユーザー評価などから絞り込むことができます。部屋タイプやアメニティの有無といった細かな条件で絞り込むことも可能。施設の概要には提供サービス、口コミや写真などが含まれます。
▼ trivago Hotel Manager
宿泊施設の運営者がトリバゴ上での情報を管理することができる無料ツール。trivago Hotel Managerは検索結果で上位に表示されるためのコツや、クリック数や予約数に関する統計データなども提供している。
－仕様についてはWikipedia参考
Hotels.com
本社はアメリカのテキサス州ダラスにあります。
エクスペディアのグループ企業の１つ。
▼主な沿革
1991年 ホテルズドットコムの前身のHotel Reservations Network, Inc設立
1996年 インターネットを通じた予約サービスを開始。これまでは電話が主流
2001年 エクスペディアが買収
2002年 ホテルズドットコムのウェブサイト開設、企業名改称
2008年 日本に進出
2014年 日本版オリジナルキャラクター「ナンパグ」を設定したブランディン グを実施
2016年 エクスペディアのオービッツ買収に伴い、オービッツの子会社であったホテルクラブを吸収合併
▼サイト内容
エリア、日程、人数の選択画面がTOPページ
世界20万軒以上の宿泊施設の予約ができる。予約の手段はパソコンやスマートフォンから、もしくは24時間日本語で対応できるコールセンターにて対応可能。コールセンターは海外にて行っているため、日本語を母語としないオペレーターが在籍。
2008年からHotels.com Rewardsと呼ばれる独自の登録制リワードプログラムを実施し、ホテルズドットコム経由で10泊宿泊した会員に、1泊あたりの平均金額分を割り引くサービスを行っています。
Venere.com
ホテル予約サイトのヴェネレ
本社はローマにあり、エクスペディアグループの一つでホテル、B&B、アパートメントの予約サイトです。
日本ではあまり馴染みのないサービスですね。
そもそも長期休暇を取る文化がないので、次のHomeAwayも含め、中長期借り切ってしまうバケーションレンタル系のサービスは日本では伸びにくいです。
▼サイト
エリア、日程、人数の選択画面がTOPページ
大手ホテル予約サイト Venere.comでは、何十万軒もの宿泊施設をオンラインで予約できる。高級ホテル、B&B、ゲストハウス、バケーション レンタル、カントリーハウスなど、1 ～ 5 つ星の様々な宿泊施設を取り揃えている。
Venere.com の Web サイトでは、リアルタイムの料金、空室状況、スペシャル キャンペーン、お得な情報を提供。100 万件以上のホテルレビューも見ることができます。
HomeAway
本社はアメリカのオースティンにあり、エクスペディアグループの一つ。
2005年に始まったバケーション・レンタルサービスです。
バケーションレンタルとは・・・オーナーが部屋を使用しない期間、物件を第三者へ貸出するレンタルサービスのこと。コンドミニアムや一軒家、タウンハウスを家族や友人と貸切るなど、欧米では一般的なバカンスの利用法として親しまれています。
▼サイト内容
エリア、日程、人数の選択画面がTOPページ
宿泊先を探している旅行者と、宿泊施設提供者をつなぐオンラインマーケットプレイス。
Homeaway.jpは2012年にシンガポールで設立され、主にアジア圏を中心にサービスを展開。日本語にも対応しています。HomeAwayの物件はアジア地域がほとんど。
2015年12月時点で世界190ヶ国、100万件以上の物件が掲載されており、50の提携サイトを通じて毎月7700万人以上の旅行客にリーチできる世界最大級のバケーション・レンタルサイトとなっています。日本の物件は1,100件以上掲載されており、Airbnbを除く欧米初のバケーション・レンタルサービスとしては最大級の掲載数を誇っています。
2013年にシンガポールのバケーションレンディングサービスtravelmobを買収。
▼AirBnBとの比較
HomeAwayは、アジア系の言語やヨーロッパのメジャー言語を中心に、13の言語に対応している。一方、Airbnbは、非アジア圏でも広く普及していることもあり、現在26の言語に対応。
HomeAwayもAirbnbも、サイトが料金の支払いを代行し、チェックインの24時間後にホスト側に支払うシステムは同じ。
Airbnbは当初、ホストの部屋が荒らされる等のトラブルが相次ぎ、現在ではホスト補償制度など、手厚い支援体制を導入しているが、HomeAwayには、このような制度はないです。
HomeAwayは登録に年会費がかかる。年会費のランクに応じて検索結果の表示位置が変動するため、不動産や宿泊施設の有効活用を積極的に行うことができる。そのため、一部屋だけの物件が比較的多いAirbnbに比べて、HomeAwayでは一軒家の別荘といった賃料が高く長期利用が可能な物件が目立つ。
Priceline Group
本拠地をコネチカット州・ノーウォークに置く。
宿泊予約の分野では、世界最大の企業で、世界各地で事業を展開する6つの企業を統括しています。
12月決算
従業員 約9000人 時価総額672.4億ドル
▼主な沿革
1997年 グループの親企業となるPriceline.comを設立
2004年 Activehotels.comを傘下に加え、海外事業進出本格化
2005年 オランダのOTAであるブッキングドットコムを買収
2007年 欧州の取扱高が大きく伸びグループ総体でアメリカ国内の収益を逆転
Priceline.com Incorporated（プライスラインドットコム インコーポレイテッド）」の傘下に各子会社を持つ形態を取っていましたが、2014年4月、グループとしての商号をプライスライングループに改称、同傘下にプライスラインドットコムを含む各子会社を置く形態に変更。
現在のプライスラインは、ホテル等の宿泊施設のオンライン予約における世界最大の企業であり、宿泊施設の販売室数は2010年以降、エクスペディアグループを上回り続けています。（2015年通年で4億3230万室、エクスペディアは2億310万室）
売上件数（Units Sold）の構成は、宿泊施設予約が86.5％、レンタカー予約が12％、航空券予約が1.5%となっています。(2015年)
航空券等を含めたトータル取扱額（Gross Bookings）で世界1位のエクスペディアグループと異なり、宿泊施設予約に経営資源の多くを集中させていることが特色となっています。さらに売上の過半数が米国内のエクスペディアグループと対照的に、プライスラインの売上の多くは米国外であり、2015年の国際販売の割合は取扱額の88.2％に達しています。
▼グループ会社
ブッキングドットコム 2005年に参画
カヤック 2013年に参画
アゴダ 2007年に参画
レンタルカーズドットコム 2010年に参画 レンタカー予約。
オープンテーブル 2014年参画 米国中心にレストラン予約
プライスラインドットコム 1998年創設
▼プライスラインドットコムについて
2014年3月まで、グループの親企業に位置していましたが以降は子会社に。1998年にウェブサイト「Priceline.com」を開設、オンライン旅行業に参入。1998年、利用者側が航空券の予約の際に値段を決める「逆オークションモデル」をビジネスモデル特許として成立させ、同システムが全米のほとんどの航空会社に採用されたことを契機に、アメリカ国内で知られるようになった。ITバブル崩壊後は、航空券に加え、ホテル、レンタカー、またそれらを組み合わせたパッケージ商品やクルーズなど、対象商品を拡大、また逆オークションモデル以外に普通のネットサービスを併用することで不況を克服し、アメリカ人の国内レジャー旅行を主に扱うウェブサイトとして運営され続けています。
グループ企業中唯一、ウェブサイトは日本語未対応となっています。2000年にソフトバンク・イーコマースとの合弁で日本にも進出する計画があったが、インターネットバブル崩壊の余波によって提携が打ち切られ、業務の開始前に合弁会社は解散しました。
Booking.com
オンライン旅行サービスのグローバルリーダーであるThe Priceline Groupの一部。
Booking.com BVはオランダ・アムステルダムに本社を置き、世界 70ヶ国 に 174の支社 を持つ企業。
プライスライングループ全体の収益の67.3％を、Booking.com BVがあげている(2015年)
▼サイト内容
TOPページは
エリア、日程、旅行目的(出張orレジャー)、人数の選択画面。セールを検索、理想の旅先を探す、クチコミを投稿する、別荘&アパートメント、Booking.com for Business
▼主な沿革
1996年 オランダの大学生が「Booking.nl」設立
1999年 最初のスタッフを雇用する
2002年 オランダ国外進出。ウェブサイト名Booking.nlからBookingsに改名
2005年 オンライン旅行会社プライスラインドットコムが買収
日本語ウェブサイト開設
2007年 NYとシンガポール拠点開設、ヨーロッパ外進出本格化
ブッキング・ドットコムが扱う宿泊施設は、世界221か国・地域の80万軒以上。対応する言語は42か国語にのぼります。アメリカ合衆国が予約数最多。
またプライスライングループの収益面における事実上の中核企業。
▼日本版について
日本語ウェブサイトは、「Bookings」時代の2005年に開設されており、これが初の海外OTAの運営する日本語ウェブサイトです。
2009年に初の事業所を開設。2016年現在、東京（表参道）、大阪、福岡、那覇、札幌にオフィス（ブッキングドットコムジャパン）を持つ。日本国内のホテル登録数は、海外企業の運営するウェブサイト、アプリとしては、2016年時点で第1位となっています。24時間日本語対応のカスタマーサービスセンター（Booking.com Customer Service Center Japan）が、東京（大崎）に設けられており、日本国内にコールセンターを持つ唯一の海外OTAとなっています。同センターには旅行業務取扱管理者が常駐、外部委託を排し、対応は全て自社スタッフにより行われています。
2010年代前半から、バケーションレンタルの登録を拡充し民泊を含む、総合的な宿泊予約サイトに変貌している。欧米ではブッキングドットコムはホテル予約サイトであると同時に、バケーションレンタル予約サイトとして認知されており、レンタル分野の2015年の取扱額は、Airbnbとほぼ同額の90億ドルを記録しています。
－日本語版サイトについてWikipedia情報参照
Booking.com for business
法人・団体ユーザー向けの出張管理ツール（日本語対応）。2015年4月にリリース。
一般ユーザーがサイトを訪れた際、ホテル検索の場面では「出張（ビジネス）」または「レジャー（休暇）」の選択ボタンが出現します。そこで、「出張」を選ぶと、無料Wi-Fiサービスや朝食付きホテルなどが優先的に表示されます。
2015年現在レジャー用・ビジネス用をあわせた予約の5件に1件がビジネス利用であるといい、今後は全体のボリュームを伸ばしていく方針です。
Agoda
「【Agoda】と世界を旅しよう
世界があなたを待っている—775000軒以上の宿泊施設からチョイス」
というキャッチコピーで運営しているホテル予約サイト
地図上に表示されるホテル検索機能が分かりやすく便利で僕自身もホテル取得の際の一つのツールとして利用しています。
アゴダ単体での売上数値など非公開。
▼サイト内容
宿泊施設—エリア、日程、人数の選択画面
航空券 —日程と発地、着地エリア、人数の選択画面。おすすめエリアもあり
TOPページにエリア、日程の選択画面があり、
主要エリアの選択肢とnewsも配置されている。
Agodaホテル.comという使い方を教える日本語のパートナーサイトもあり
▼主な沿革
1998年 PlanetHoliday.comが設立される
2003年 アフィリエイトのウェブサイトを通して予約販売をするために、パートナーウェブサイトとしてPrecisionReservations.com が加わる
2005年 PlanetHoliday.com と PrecisionReservations.com が アゴダ・カンパニー株式会社として1つになる
2007年 プライスライングループにより買収される
2015年時点の本拠地はシンガポール
従業員2000以上
38ヶ国語以上対応
カスタマーサポート（コールセンター）は、イギリスに開設されています。24時間オペレーター対応を行っていますが、日本語による問い合わせは、日本時間で朝9時から夜24時までの受付となっています。
アゴダでの検索結果に表示される一部の宿泊施設は、実際には、同じプライスライングループの企業であるブッキングドットコムでの契約となります。
アゴダとブッキングドットコムは、決済の形式が異なります。アゴダでは、クレジットカードによるアゴダへの前払いで、ホテルで宿泊料金の支払が不要なのに対し、ブッキングドットコムでは、予約保証のためにクレジットカード番号を通知するものの、決済自体は各宿泊ホテルでされる形式です（ブッキングドットコムにも先払い形式のプランがあるが、その場合でも、決済はホテルの名義で行われる）。このため、アゴダから検索を行い、実際にはブッキングドットコムでの契約となった場合、自動的にブッキングドットコムに予約情報が記録され、料金の請求はホテルが行うことになります。
－Wikipwdia情報による
Kayac
プライスライングループ(NASDAQ: PCLN)企業の一つ。
欧米を中心に、特にアメリカで広く利用されている旅行メタサーチです。2016年頃日本に本格参入か、と言われていましたが、1年たった今でも特に進展は見られませんね。欧米ではすごいメジャーなサイトです。
▼サイト内容
ホテル —エリア、日程、人数の選択画面
航空券 —日程と発地、着地エリア、人数の選択画面。おすすめエリアもあり
レンタカー出発地、日時の選択画面
TRIPS →検索結果を保存したり、する機能
世界30カ国以上、約20言語でKAYAKのウェブサイトを運営しています。
▼主な沿革
2004年 設立
2010年 ドイツの旅行検索エンジン「swoodoo.com」を傘下
2011年 オーストリアの旅行メタ検索エンジン「checkfelix.com」を傘下に
2012年 オンライン旅行会社プライスライングループの一員に
各ウェブサイトでは、航空会社やホテル・レンタカー会社の公式サイトおよび世界的に広く利用される予約サイトのほか、各地域内部で影響力を持つ予約サイトも、検索表示に含まれるように作られている。料金情報は各予約サイトの一般的な料金が対象であり、各サイトにおける会員限定割引などは対象外。
ウェブ・アプリ共に「Trips」と呼ばれる旅程管理機能を備えており、予約確認書の転送による旅程の一元管理に加えて、フライトの運航状況を伝えるアラートEメールの受信、同行者とのシェア設定などのカスタマイズを行うことが可能となっています。
▼フライト
片道・往復に加えて、オープンジョー(※1)の航空券も検索可能。出発地と目的地の空港名を入力して検索し、条件を示すと、予約可能な情報を表示（実際の予約はリンク先のウェブサイトで行う）。検索結果では、各航空会社（LCCを含む）による料金と、旅行予約サイトによる料金とを併せて表示されます。
▼ホテル
宿泊したい目的地、日付を入力して検索し、条件を示すと、予約可能な情報を表示する（実際の予約はリンク先のウェブサイトで行う）。多くのホテルで公式サイト上の料金を表示するほか、宿泊予約サイトの料金を併せて表示されます。
▼レンタカー
車種を指定して検索可能。各レンタカー会社による料金と、レンタカー予約サイトによる料金とを併せて表示されます。
(※1)オープンジョーとは、往復・周回航空券のうち、往路と復路の発着地が片方、または両方別の地点（空港）となる航空券のことを指します。
－各機能についてWikipedia記載情報参照
TripAdvisor
ホテル等の旅行に関する口コミ・価格比較を中心とする、ウェブサイトおよびアプリ。旅行コンテンツとしては、世界最大の閲覧数を持つ。メタサーチとしても機能。
すべての旅をベストな条件で予約
TripAdvisor, Inc.は、アメリカ合衆国・マサチューセッツ州・ニーダムに本拠地を置く
従業員数 3000 人
世界46カ国・28言語でサービスを展開します。
１２月決算 時価総額８７億円
▼主な沿革
2000年 設立
2004年 IAC/InterActiveCorpにより買収される
2005年 エクスペディアのIACから独立を契機に、当社のグループ企業となる
2008年 日本語対応ウェブサイトとしてTripAdvisor.jpが開設
2011年 エクスペディアから独立
TripAdvisor, Inc.は、「トリップアドバイザー」のウェブサイトおよびアプリを運営するほか、23の旅行ウェブサイトを運営している。旅行口コミサイト（英語圏では「Travel Review Site」と呼ばれる）として知られてきたが、独立後は、メタサーチとしての検索機能も強化されている。
旅行予約サービスそのものを提供することはないですが、クリック課金（64％）や広告収入（11％）により利益を得るビジネスモデルを採用しています。
トリップアドバイザーはオンライン旅行コミュニティサイトを運営する米国大手。 旅行者の口コミ情報を提供し、ホテルやレストラン、観光名所などをランキング評価などを掲載します。米国での「tripadvisor.com」に加え、その他33カ国でローカル版を提供。ウェブサイト上で旅行者が直接旅行の予約をすることも可能で、広告主へのリンクも提供。
2013年3月に口コミ掲載数1億件、2014年12月2億件を突破。
▼マネタイズの経緯について
「空室状況をエクスペディアで調べる」というテキストリンクをページに追加してみると当時入れていたバナー広告が0.1%のCTR（クリック・スルー・レート）だったのが、そのテキストリンクは10%という数字を記録した。つまりバナー広告の100倍クリックされた。それによってホテル予約サイト「エクスペディア」と1クリックあたり50セントを払ってもらう契約を結ぶことに成功。初回の01年12月にはいきなり2万回のクリックを達成し、1万ドルの売り上げを記録しました。
ユーザーに無料で情報を提供しながらビジネスを成り立たせる糸口を見つけた決定的な瞬間となりました。02年の3月には黒字化にも成功。それから10年以上経った2013年でも、そのビジネスモデルによって会社全体の収益の75%を上げています。
ホテルのクチコミを見れることで情報の透明化に成功。クチコミに書かれるのでサービスも向上、小さなホテルでも評価を受けられるようになりました。
▼ホテル予約について
口コミ投稿、写真投稿、価格比較が可能。宿泊したい目的地（ホテル名入力も可能）、日付を入力して検索し、条件を示すと、予約可能な情報を表示する（実際の予約はリンク先のウェブサイトで行う）。多くのホテルで公式サイト上の料金を表示するほか、宿泊予約サイトの料金を併せて表示する。なお、トリップアドバイザーの各言語版中、日本版は唯一、民泊への対応が見送られている。
▼航空券
価格比較が可能。出発地と目的地の空港名を入力して検索し、条件を示すと、予約可能な情報を表示する（実際の予約はリンク先のウェブサイトで行う）。検索時に往復券・片道券・周遊券の選択が可能である。また、直行便に加えて乗継便の表示もなされる。各航空会社（LCCを含む）による料金と、旅行予約サイトによる料金とを併せて表示されます。
－各機能詳細についてはWikipedia参照
skyscanner
Skyscanner Ltd.は、イギリス・スコットランド・エディンバラに本社。
2014年 売上高 172億円(42%増)
従業員数 708人
▼サイト内容
航空券、ホテル、レンタカー
航空券—出発地、目的地、日程、
ホテル—エリア、日程、人数、部屋数
レンタカー—貸出場所、貸出日時、返却日時
▼主な沿革
2001年 設立
2003年 ウェブサイト公式オープン
2011年 日本語サービス開始
2015年 Yahoo! JAPANと共同で合弁会社「スカイスキャナー・ジャパン(Skyscanner Japan)」が東京に設立。
航空券やホテル、レンタカーの各種検索サイトを一括して比較検索できる、メタサーチシステムによるサービス。
30言語、70通貨に対応
2015年現在、世界で1300社以上の航空会社や旅行代理店と提携している。ウェブサイトの月間訪問者数は3500万件超、スマートフォンアプリのダウンロード数は総計3500万件を誇る。
スカイスキャナーのサービスは無料で利用することができます。スカイスキャナーは航空券の発券自体を行うことはないが、転送先の各航空会社や旅行予約サイトからのクリック課金により利益を得るビジネスモデルを採用しています。
初期はヨーロッパの格安航空会社の運航のみを検索対象としていましたが、のちに大手の航空会社、またアメリカやアジアなど、世界の航空会社の運航へと検索対象を拡大。
▼フライト（航空券）検索機能
ウェブ版では、片道・往復に加え、オープンジョーの航空券も検索可能（アプリ版ではオープンジョー航空券は対象外）。検索結果では、各航空会社（LCCを含む）による料金と、旅行予約サイトによる料金とを併せて表示。
Yahoo! JAPAN上に航空券検索機能が追加され、検索を行うとスカイスキャナーでの検索結果に自動遷移されるサービスが開始されました。
TravelZoo
厳選した旅・食・遊情報を提供するオンラインメディア
2,800万万人以上の会員が登録。日本人も100万人以上。
トラベルズーは、価値の高い旅行情報の配信と非日常体験を販売するオンライングローバルメディア。アメリカ、ヨーロッパ、アジアなど世界に25拠点を持ち、2,800万万人以上の会員が登録している。お得な情報に精通したDeal Expertが2,000社を超える企業の情報をリサーチし、最も価値の高い「旅・食・遊」情報を厳選。毎週水曜日のメールマガジン「Top 20™」や、最旬の号外情報「Newsflash™」、非日常体験ができるラグジュアリーレストランやエンタメ情報「Local Deals™」として配信。
※旅行商品の販売はしていないです。
１２月決算 時価総額 ８７億ドル
▼主な沿革
1998年 設立
2007年 トラベルズー・ジャパン株式会社を設立
従業員数 473人
トラベルズーでは、毎週2,000社を超える旅行関連企業が提供する膨大な旅行情報のリサーチをおこなっているとのことです。リサーチをおこなう中で価値があると判断した旅行情報は販売元に直接問い合わせ、残席が十分にあるのかなどの販売状況や旅行の詳細を確認しています。情報に偽りがなく本当に価値があると判断されたものだけが、旅のプロが集まるトラベルズーの編集会議にかけられ、そこで認められた旅行情報だけが週刊厳選イチオシ旅行情報メールマガジン「Top 20™」やイチオシ旅行情報号外メール「Newsflash™」として配信されます。情報の掲載は旅行関連企業がいくらお金を積んでも保証されることはなく、「購入者視点」に基づく編集会議での承認を得ることが必須となっています。
とにかく情報のクオリティにこだわったサービスです。
各エリアの質の高いレストランや劇場などエンターテイメントプランを「Local Deals」や、海外・日本のホテルのお得感のある宿泊情報を「Getaways」として掲載し、配信・販売。
HRS
HRS – (HOTEL RESERVATION SERVICE)
ドイツ・ケルンが本社
出張に特化した宿泊予約サイト
▼サイト内容
エリア、日時、部屋数、人数、目的(出張orレジャー)
2014年に日本市場に参入
HRS はビジネス旅行者およびプライベート旅行者向けのホテル予約ポータル。 このポータルでは、190 か国にある 300,000 軒以上のホテルや、ヨーロッパにある 400,000 軒以上のホリデー ホームやアパートメントを予約可能。 「My HRS」に登録されたビジネス旅行者は、インターネットで最新の宿泊料金から最大 30 パーセントの割引が受けられ、到着日の午後 6 時まで予約のキャンセルが可能になります。 HRS の価格保証制度では、もっとお得なプランがあった場合に、ポータルより顧客に差額が返金される。 http://www.hrs.com/deals/en/ では毎日、HRS の最安料金より 50 パーセント以上の割引で質の高いホテルのプランを提供しています。 オファーには、常時バーゲン価格での手配が含まれます。
▼HRS の利用者
毎年、約 8,000 万人のユーザーが HRS を利用している。 その中には、個人旅行者とビジネス旅行者の両方を含む。
ホテルからの手数料収入で運営する収益モデルとなっており、契約企業には契約料やシステム利用料などの費用が一切かからないのも魅力の一つです。
HRSの最大の魅力は、同社と契約した企業（法人）の出張であれば、HRSがホテルと独自に結んだ割安な料金を適用できる点にある。HRS経由の予約だと、宿泊料金は通常の5～30％、平均すると2割程度抑えられるとのこと。また、契約ホテル数は現在、大手チェーン系ホテル、独立系ホテルを合わせて全世界で190カ国・25万軒以上となっています。
エクスペディアでは、ホテル料金の事前決済を基本としており、宿泊3日前を過ぎてしまうと、キャンセル料が発生する（一部返金なしの場合もある）。これに対し、HRSはホテルでのチェックアウト時に直接支払うことを原則としている（キャンセル料はホテルごとに設定）。旅行などで予定がはっきり決まっている場合には事前決済のほうが適しているが、日程変更や急な宿泊手配も多い出張手配においては、現地払いを好む企業が多く見られる。
ふつうのBtoC販売もやや行っています。
HotelTravel.com
インド最大手の旅行会社であるメイクマイトリップ社(MakeMyTrip）がタイのプーケットで運営しており、NASDAQに上場
サイト
エリア、到着日、出発日、客室数と人数
2015年 日本市場に参入
2015年 ホテル数 85,000軒
インドとタイ多い
最低価格保証も実施
Ctrip
中国を中心とした、航空券・ホテル・鉄道等の、旅行に関するオンライン予約を扱う、ウェブサイトおよびアプリ
Ctrip.com international Ltd.（携程旅行网）は、中国・上海市に本拠地を置く
中国のOTAとしては最大手
米国NASDAQ上場のハイテク企業
2015年 売上 16.8億ドル 営業利益 5870万ドル
2014年 売上 11.8億ドル 営業損失 2430万ドル
2013年 売上 8.9億ドル 営業利益 1.4億ドル
12月決算
時価総額 168億円
2014年の収益構造
宿泊予約41% 航空券・鉄道チケット38%、パッケージ商品14%
中国内に17の支社を持ち、２万人以上の従業員を抱えています。
▼主な沿革
1999年 設立
2003年 NASDAQに上場
2004年 2007年までの期間、楽天と資本提携
2014年 日本法人が開設
プライスライングループと少数株式取得
2016年 インド最大手OTAメイクマイトリップの少数株式取得
▼サイト内容
フライト、ホテル、列車、パッケージ(航空券+ホテル)
シートリップのホテル予約が、ホテル決済によるビジネスモデル（日本のじゃらんnetなどと同様）であることから、同じビジネスモデルに強いプライスライングループとの協業関係強化が選択されました。
訪日中国人の半数がシートリップのサービスを利用しているとされ、中国語版は、中国本土における旅行商品予約を中心に、伸張する中国人の海外旅行需要に対応し、世界各地域への航空券やホテルの予約など、機能拡大がなされている。日本のホテルに関して、「中国人に優しい」レベルを表す「華」マークを付けるなど、中国人に対する情報提供が行われている。2015年8月、日本のレストラン予約に関して一休と提携、シートリップ中国語版から一休提供のプランを予約可能とするサービスを開始しています。
2015年、日本旅行業協会(JATA)の正会員に加入
日本語に対応したサービスとして、2012年にjp.ctrip.comが開設されています。jp.ctrip.comは、主に日本人の中国旅行にローカライズされた仕様となっています。支払いは日本円を含む世界22の通貨で可能。フライトとホテルを組み合わせたダイナミックパッケージの予約にも対応しています。
MakeMyTrip
ウェブサイト｢makemytrip.com｣を通じ、インドと米国の在住者にインド国内外の旅行の検索、予約サービスを提供。航空券、ホテル、ツアー、鉄道・バス乗車券、レンタカー、旅行保険、ビザ取得手続きなどを扱う。インド20都市のほか、ニューヨークとサンフランシスコにオフィスを構える。
3月決算
2014年 売上高 3億ドル 営業損失 1452万ドル
2013年 売上高 2.6億ドル 営業損失 1532万ドル
2012年 売上高 2.3億ドル 営業損失 1800万ドル
設立年 2000年
インドでシェアの半分近くを占める最大手であり、2015年地点で赤字決算で損益分岐点に達していないが、アメリカではその将来性に注目が集まり、上場初日は過去米国３年間で最も上昇した株となるなど華々しいデビュー。
将来のインド市場への有望性に期待が集まっている。
世界の大手旅行会社
では最後に、OTAではないが、
世界の旅行業を牽引してきた伝統ある海外の大手旅行会社の紹介をサクッとしていきます。名前を知っておくことは必須でしょう。
Carlson Wagonlit Travel (カールソン・ワゴンリー・トラベル)
ビジネス旅行を専門に取り扱う株式会社（非公開企業）
世界のBTMの代表的企業
CWTのグローバル本部は、フランス・パリに置かれています。
従業員19000人以上
1994年設立
2013年取扱額 31,611百万ドル
1995年にCWTは日本法人を設立していたが、2001年にジェイティービーの出資会社であるジェイティービービジネストラベルソリューションズとCWTが合弁契約を締結、これによりCWT日本法人の事業は同社に統合され、以降同社には「JTB-CWT Business Travel Solutions（JTB-CWT）」のコミュニケーションネームが使用されている。2015年に、CWT子会社のWorldMate社とJTB-CWTの共同開発により、旅程管理アプリ「Trip To Go」（一般出張者向け）「B-shedule」（JTB-CWT契約者専用）がそれぞれリリースされています。
Thomas Cook（トーマスクック）
近代的な意味での世界最初の旅行代理店とされる。
グループの拠点はイギリス・ロンドン
従業員27000人
▼主な沿革
1841年 鉄道一括手配をきっかけに団体旅行の取扱開始
1855年 イギリスからヨーロッパ諸国への団体旅行も扱い開始
1872年 世界一周団体旅行を始めた
1874年 トラベラーズチェックの取扱も開始した
1928年 クック家の所有から離れる
2001年 ドイツのルフトハンザ航空と流通大手カールシュタット・クヴェレとの合弁事業として持分50対50で設立された「C&Nトゥーリスティック」(C&N Touristik AG)
に買収され、トラベレックスにトラベラーズチェック事業を含む金融部門を売却
2007年 トーマス・クック・グループ（Thomas Cook Group plc.）」が設立
ロンドン証券取引所に上場する
ツアーオペレーター、トーマス・クック航空、旅行代理業、ホテルなど、旅行におけるさまざまな分野で幅広いネットワークを保持する。イギリスに加えて、ドイツ、フランス、北欧、北米を主要5拠点としています。
TUI(トゥイ)
企業グループTUI AG（独: TUI Aktiengesellschaft）を構成し、多数の子会社を持つ。
本社はドイツのハノーファー。
トゥイの名を冠する旅行代理店を展開するほか、ヨーロッパ各地にホテル、航空、クルーズ、小売店など多数の子会社を持つ、世界有数の旅行・観光関係企業グループである。旅行代理店のグループ企業としては、イギリスのトムソン、フランスのヌーベル・フロンティエール、デンマークのStar Tour、フィンランドのFinnmatkatなどがあり、航空会社のグループ企業としてTUIフライ、トムソン航空などがあります。
2013年 売上高184億ユーロ 営業利益 5.9億ユーロ
従業員数 74445名 (2013/9)
▼主な沿革
1923年 前身のプロイスザークが鉱工業企業として設立される。
1990年代半ばまでは鉱工業と物流・交通を二本柱とするグループであった旅行・海運・物流を扱うグループであると自らを再定義し、製鉄会社であるザルツギッターAGなどの工業部門を分離・売却する一方、イギリスの旅行代理店・クルーズ船運航企業のトムソンや、ドイツの老舗海運企業のハパックロイドなど、各国の旅行・交通関係企業を買収。
2002年 現在の形に社名変更
グループ傘下にはHotelbeds(ホテルベッズ)もあります
世界120カ国4000社以上の旅行会社に宿泊、現地ツアー、チケット、トランスファー（送迎）、レンタカーなどを卸売するBoB企業。2014年の宿泊予約数は2250万泊、取扱額は23億ユーロを誇る。先進的なITテクノロジーを強みに、2001年にスペインで創業。旅行会社に予約サイトを介して旅行商品を提供するだけでなく、予約機能を旅行会社のシステムに埋め込むことで利便性を高め、急成長。日本法人を開設したのは2009年。
TUI Travel PLCとTUI AG、TUI Travel Accommodation & Destinationsは2015年1月、3社の統合を受けた組織の名称をHotelbeds Groupにすると発表
2015年に世界的なホールセラー企業「ホテルベッズ グループ(Hotelbeds Group)」が日本で本格展開を開始する。ホテルベッズとは、世界120カ国4000社以上の旅行会社に宿泊、現地ツアー、チケット、トランスファー（送迎）、レンタカーなどを卸売するBoB企業。2014年の宿泊予約数は2250万泊、取扱額は23億ユーロを誇ります。そんな同社が目指すのは、5年後に日本の海外旅行の個人旅行(FIT)BtoB流通シェアでトップとなること。
AMERICAN EXPRESS（アメリカンエキスプレス）
トラベラーズチェックとクレジットカードの発行元であるアメリカ合衆国の企業。略称はアメックス(Amex)
▼沿革
1850年 荷馬車により貨物を運ぶ宅配便業者として事業を開始
1882年 世界で初めて郵便為替業務を開始、同社の主事業となる金融業に参入
1891年 世界2番目（初はトーマスクック）のトラベラーズ・チェック発行
1895年 海外旅行に行くアメリカ人のサポートのためにフランスに事務所開設
1896年 海外旅行に行くアメリカ人のサポートのためにイギリスに事務所開設
1917年 海外旅行に行くアメリカ人のサポートのために横浜に事務所開設
1958年 アメリカ国内のホテル組合が設立し、既に営業兼運営を行っていたアメリカホテル組合のクレジットカード会社を買収
1970年代から1980年代にかけて世界各国でクレジットカードの発行を開始
1974年 日本円のトラベラーズ・チェックが発行された
1993年 新CEOが就任しクレジットカード事業と旅行事業への集中を選択
トラベラーズチェックや旅行代理業をはじめとする旅行事業のほか、クレジットカード事業、法人向け銀行事業、プライベートバンク、投資信託、保険業等様々な事業を世界各国でクレジットカードの発行を行っている他、現在世界140カ国に2,200のトラベル・サービスオフィスを展開。全世界のカード会員数は7800万人。
従業員 62500人(2011年)
「メンバーシップ・トラベル・サービス」
カード会員向けの「メンバーシップ・トラベル・サービス」では、国際線と国内線の格安航空券の予約手配や、カード会員限定の国内外のホテル、旅館の優待割引の提供が受けられます。手荷物宅配無料サービスや空港ラウンジサービスがなどもあります。
まとめ
海外の企業なので日本人としては、まだ馴染みの薄いサービスや企業もあったと思いますが、やはり技術的には進んでいる企業が多いです。有効活用して周りの人より最先端の旅行を。またビジネス分析として海外の先をいく企業の事業把握は重要だと思います。
国内旅行市場における旅行業界全体の分析はこちらの集約版記事で。1番見られている記事です。
